中村祐輔のシカゴ便り3

認知症の予防には、まず生活習慣病を治療することが重要

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ヒトはどうして認知症になるのか?shutterstock.com

 今日の「New England Journal of Medicine」誌に、「フラミンガム心臓研究」で調査された認知症発症率に関する論文が掲載されていた。このフラミンガム研究は、第2次世界大戦が終わって間もない1948年に、マサチューセッツ州のフラミンガムという町で開始されたものである。その後、約70年にわたって研究が続けられている、世界的に最も有名な疫学研究である。この研究を通して、生活習慣病の「危険因子(リスクファクター)」という言葉が生まれた。

 心臓・血管疾患の危険因子として、高血圧・高コレステロール・肥満・喫煙などは今では常識となっているが、この研究はこれらの危険因子を科学的に証明するために貢献してきた。70年近く前に、このような長期間の住民調査の重要性を認識していた人たちがいたことが、米国の奥深さだと思う。日本では今でも疫学研究に対する理解度が高くない。

 特に、政策決定に影響を及ぼすような高名な生物学者・生命科学研究者に、このような国家の医療政策の将来を見据えることのできる先見性を持つ人がほとんどいないことが、日本という国の致命的欠陥とも言える。知識の幅広さ、先見性、そして国家の将来に対する責任感、これらをすべて持ち合わせた人材の豊かさが、米国にあって、日本に欠けているものだ。

1970年代と比較して認知症発症頻度が低くなっている!

 話を戻すが、今回の論文は、認知症の発症率を10年区切りで、4グループ(60歳以上が対象)に分けて調査したものである。結果は、5年間の調査期間内に認知症と診断された人の頻度を、人口100人単位の発症比率として計算したものである。

 1970年代後半から1980年前半の調査(第1グループ)では100人当たり3.6人であったものが、1980年代後半から1990年前半の調査(第2グループ)では2.8人となり、1990年代後半から2000年前半(第3グループ)では2.2人となり、2000年代後半から2010年前半(第4グループ)では2.0人となっていた。1980年と2010年では認知症になる人の頻度は半分程度に下がってきているのである。
 
 しかし、発症頻度はあくまでも一定の人口当たりの割合であって、この数字は全体の認知症罹患者数が減っていることを意味しない。たとえば、日本の65歳以上の人口比率(高齢化率)を見ると、1975年には7.9%、1980年9.1%であったものが、2015年には26.8%と3倍前後に増加している。しかも、1975年の人口1億1200万人に対して、2015年には1億2700万人弱とわずかであるが増加している。したがって、たとえ、このフラミンガム研究の結果をそのまま当てはめて発症率が下がっているとしても、総罹患者数は、30-40年間に2倍前後に増えていることになる。

 そこで必要になってくるのが、認知症発症率がどのような理由で減少したのかである。確かに、40年前の60-70歳代の人たちと比べて、今の60-70歳代の人たちは若々しい。しかし、この認知症患者の増加を抑えることは、超高齢化を迎えている日本の将来のためには、きわめて重要な課題だ。

中村祐輔(なかむら・ゆうすけ)

がん研究会がんプレシジョン医療研究センター所長。1977年、大阪大学医学部卒業。大阪大学医学部付属病院外科ならびに関連施設での外科勤務を経て、84〜89年、ユタ大学ハワードヒューズ研究所研究員、医学部人類遺伝学教室助教授。89〜94年、(財)癌研究会癌研究所生化学部長。94年、東京大学医科学研究所分子病態研究施設教授。95〜2011年、同研究所ヒトゲノム解析センター長。2005〜2010年、理化学研究所ゲノム医科学研究センター長(併任)。2011年、内閣官房参与内閣官房医療イノベーション推進室長、2012年4月〜2018年6月、シカゴ大学医学部内科・外科教授兼個別化医療センター副センター長を経て、2016年10月20より現職。2018年4月 内閣府戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)プログラムディレクターも務める。

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