がんになった臓器を移植に活用する動き
今回の研究は腎臓移植に関する痛んだ臓器の移植への活用についてだが、＜痛んだ臓器＞の中で最も数が多く、その活用の可能性を考察すべきは言うまでもなくがんになった臓器だ。
すでに2011年にはNalesnik他12名による「臓器移植におけるドナー伝達の悪性腫瘍：臨床的リスクの評価」（Am J Transplant (2011)11:1140-47: アメリカ移植学会誌11年11号）があり、がんになった臓器の移植への利用に関する危険度を評価し、臓器移植への利用の可能性を探っている。
Nalesnikらの論文を掲載した雑誌の冒頭には、編集委員により、全体としては「移植リスク評価システム」が開発されたことにより、担がん臓器を用いた臓器移植が推進され、ドナー不足の解消に役立つことを評価している。
WHO(世界保健機関)では1991年に「ヒト臓器移植に関するガイドライン」を設け、これを受けて90年代だけで約50カ国が臓器移植法を制定。国際移植学会が中心となって、臓器売買、渡航移植、移植臓器の商業化などに反対し、死体ドナー（臓器提供者）を自国で増やし臓器移植を増やすべきとする「イスタンブール宣言」（2008年）を採択している。
世界の移植数を見ると、対人口比でアメリカ、オーストラリア、あるいはスペインなどが上位を占めているが、日本は先進国の中でも極端に低い。 国際的には人口100万人当たり、15～20人程度の臓器提供が一般的。80人あれば、“自給自足”はできると推定されているが、日本はわずかに0.5～0.75人にすぎない。その上、日本は世界有数の渡航移植大国でもあり、世界中の臓器を買い漁っているとの批判もある。日本こそ移植臓器の自給自足を真剣に考えなければならない国の筆頭なのである。
修復腎移植事件で見えた日本の移植医療のガラパゴス状態
こうした状況に風穴を開けたのが愛媛県の片田舎の病院である一人の天才外科医・万波誠らのグループによって実施されていた「修復腎移植」だった。2006年の秋に明るみに出たこの移植は、がんなどの病気のために摘出された腎臓を修復して移植するものだ。
2008年にはこの修復腎移植が国際的に大きな注目を浴びることとなった。アメリカ・フロリダ州のマルコ島で「米国移植外科学会（ASTS）・冬季シンポジウム」で、万波誠医師らのレストア腎移植に関する論文が、演題トップ10に選出されるという快挙を成し遂げ、さらに賞金1000ドルを授与されるとともに、滞在費が免除される招待講演の栄誉に輝いた。
しかし、日本移植学会のあずかり知らない場所で行われていた革新的な手術に対して、日本移植学会の幹部らは、この後、米国移植外科学会などに対して、修復腎移植が臓器売買事件に関係しているかのような表現と事実と異なる内容で、演題発表中止を要請するきわめて意図的な手紙を送付した。その後も徹底的なネガティブキャンペーンを展開、さらには厚生労働省に圧力をかけ、日本国内では、修復腎移植を実質的に禁止に追い込んだ。
こうした世界の常識から乖離し、権威だけを守ることに血眼になった一部の医学会のツケで、いまでも多くの腎不全患者の治療の選択権、生命権、生存権が著しく脅かされている。
その一方で、国際的な移植医療の場では、活用できる臓器はしっかりとしたリスク評価をした上で活用していこうという動きが加速している。ここでも日本のガラパゴス化が見て取れる。
（文＝編集部）
