日本医学会が「商業主義」研究を批判~「遺伝子検査」「日本たばこ産業の助成論文」にNO!

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
日本医学会が「商業主義」の研究を批判!「遺伝子検査にNO!」「日本たばこ産業からの助成論文にもNO!」の画像1

日本医学会が「商業主義」の研究を批判(depositphotos.com)

 日本人類遺伝学会、日本産科婦人科学会、日本遺伝カウンセリング学会、日本家族性腫瘍学会など9学会・団体が、将来生まれる子どもの「遺伝病」の発症確率を調べる民間企業の遺伝子検査サービスは商業主義だけに基づく取り組みで承認できないと強い懸念を示し、遺伝子検査に関する日本医学会のガイドラインに即した対応を求める緊急声明を発した(「読売新聞」2017年7月5日)。

 批判の矢面に立たされたのは、DTC(Direct to Consumer:消費者向け遺伝子検査サービス)大手のジェネシスヘルスケア社(東京)だ。同社は米国の解析技術を準用し、男女カップルの唾液のDNA解析を行い、「生まれる子どもに関する1050種類の遺伝病の発症率を予測する」としている。現在、日本人のDNAを検証する臨床試験をスタートし、来年中に一般向けのサービスを立ち上げる予定だ。(参考:ジェネシスヘルスケア社

恣意的な「生命の選別」につながる恐れあり

 先の9学会・団体の緊急声明によれば、遺伝病の発症率を調べるDNA検査は、妊娠や出産の判断に悪影響を及ぼす可能性が極めて強く、恣意的な「生命の選別」や安直な遺伝子スクリーニング(ふるい分け)の容認につながる恐れがあると指摘。

 さらに、検査を受けた男女カップルが発症する遺伝病を知るリスクもあることから、遺伝医療のエキスパートである「遺伝カウンセラー」が事前に十分な説明を行うよう要請するとともに、遺伝カウンセラーが介入できない遺伝子検査を実行しないように強く要望。「倫理的・社会的な問題が十分に検討されていない遺伝子検査は、国民に過度な不安を与え、社会的な混乱を招くリスクがある」と結論づけ、警鐘を発している。

 この緊急声明に対してジェネシスヘルスケア社の広報担当は「見ておらず、コメントできない」と述べている。

妊活はシチュエーションを変えることも大事 不妊治療は愛情の確認から
インタビュー「『射精障害』での不妊が増えている」第3回:岡田弘医師(獨協医科大学埼玉医療センター・泌尿器科主任教授)

「非婚化」「晩婚化」と並んで、結婚した夫婦の間でも子どもができなくなっていることが、人口減少の一因であることは論をまたない。獨協医科大学埼玉医療センターの泌尿器科主任教授・岡田弘氏の診察室には、男性が原因で不妊となっている夫婦が数多く訪れる。なかでも近年、急速に増えているのが、挿入はできるけれど、女性の中で射精できない「膣内射精障害」だという。

Doctors Select

2017年4月より、はるひ呼吸器病院(愛知県)病…

堤寛

フリージャーナリスト。1949年、東京都生れ。法…

郡司和夫

精神保健福祉士。フリージャーナリスト。1977年…

里中高志