連載「“国民病”腰痛の8割以上はなぜ治らないのか?」第2回

海外では「理学療法士」が腰痛を診断・治療! 患者と医療費を減らす“協力体制”とは?

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 この逆のパターンで、理学療法士が先に検査をする場合もある。これは諸外国では理学療法士に開業権が認められており、患者が医者を通さずに理学療法士のクリニックを訪れることが可能になっているためだ(諸外国には整骨院はなく、その代わりを理学療法クリニックが行っている)。

 実際、オーストラリアでは、腰痛などで身体が痛いと感じた時には、医師ではなく理学療法士を“ファーストチョイス”にするのが一般的だ。そのくらい理学療法士の存在が社会に馴染んでるのだ。

 先に理学療法士が検査する場合、理学療法士が深刻な疾患がないかを検査をして、なさそうだと判断すればそのまま詳細な検査に進み、もし何か怪しいと判断したら検査は一旦中止。医師にリファーラル(紹介状)を書き、医師や放射線技師に「画像診断」を依頼し検査をしてもらう。

理学療法士と医者の協力体制が患者と医療費を減らす

 このように理学療法士が“診断ができる”国では、医師は手術適応の腰痛に専念すればよく、保存療法適応の患者は理学療法士が中心になって対応することができる。これにより医師の負担も減り、医療費も削減できているという報告もある。

 日本も海外の先進国のように医者と理学療法士が協力体制で腰痛を見ることが日常的になれば、85%の非特異性腰痛も、残り15%の特異性腰痛も正しい治療、アドバイスを受けることが容易になるはずである。

 医者が画像所見で重大な疾患を除外し、理学療法士が触診や動きの検査で腰痛の原因を突き止める。そのような体制が整えば、日本の腰痛患者がもっと減るはずだ。さらに医療費もいまよりも削減でき、強いては日本全体に良い影響を与えるはずである。


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三木貴弘(みき たかひろ)
理学療法士。日本で理学療法士として勤務した後、豪・Curtin大学に留学。オーストラリアで最新の理学療法を学ぶ。2014年に帰国。現在はクリニック(東京都)に理学療法士として勤務。一般の人に対して、正しい医療知識をわかりやすく伝えるために執筆活動にも力を入れている。

連載「“国民病”腰痛の8割以上はなぜ治らないのか?」バックナンバー

三木貴弘(みき・たかひろ)

理学療法士。日本で数年勤務した後、豪・Curtin大学に留学。オーストラリアで最新の理学療法を学ぶ。2014年に帰国。現在は、医療機関(札幌市)にて理学療法士として勤務。一般の人に対して、正しい医療知識をわかりやすく伝えるために執筆活動にも力を入れている。お問い合わせ、執筆依頼はcontact.mikitaka@gmail.comまで。

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