東日本大震災以降、動物愛護や飼い主の心のケアなどの観点から、災害時におけるペットの「同行避難」が推奨されることになった（depositphotos.com）
近い将来に高い確率で起きるとされる、南海トラフや首都直下型地震――。そうした大規模災害に備えようと、「防災の日」9月1日に前後して各地で避難訓練が実施された。中でも今年の報道でとりわけ目立ったのが、犬などの「ペットと一緒に参加する訓練」だ。
8月27日には、長野県須坂市で震度6の大地震を想定した訓練が行われ、犬20頭とその飼い主が参加。滋賀県米原市では9月3日に犬を対象とした避難訓練を開催し、参加者はインストラクターからしつけの仕方などを学んだ。
また、岐阜市でも、大規模災害の発生に備えたペットのしつけなどについて話し合う「動物愛護フォーラム」が2日に開かれた。
これらの取り組みの背景には、2011年の東日本大震災や2016年の熊本地震でペットと飼い主が離ればなれになるケースや、避難所でのペットを巡るトラブルが多発したことがある。
東日本大震災を教訓にペットの「同行避難」を推奨
災害時におけるペットの避難が大きな課題として浮き彫りになったのが、各地に未曾有の被害をもたらした東日本大震災だ。
災害発生時に飼い主と一緒に避難できなかったことで、多くのペットが家に取り残され、建物の倒壊や津波の犠牲に。また、飼い主と離れてしまった放浪動物による被害も問題となった。
こうした事例を受けて、環境省は2013年に「災害時におけるペットの救護対策ガイドライン」を発表。動物愛護や飼い主の心のケアなどの観点から、災害時におけるペットの「同行避難」が推奨されることになった。
ガイドラインでは飼い主がペットと一緒に避難することを前提とし、自治体には避難所や仮設住宅へのペット受け入れに配慮を求めた。また飼い主側にもペットをケージに慣れさせ、ワクチンを接種するなど、災害に備えたしつけと健康管理を呼びかけた。
