今年の自殺急増はメディア報道の影響か? 元報道記者だった女医が振り返る

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自殺報道のあり方次第ですくえる命がある!?

 今年は、芸能人の急逝というショッキングなニュースが続きました。
 原因として自殺の可能性が報じられましたが、テレビやCMでよくお見かけしていた方が急逝されたことに、ショックを受けた方も多かったと思います。

 ところで、今年の報道ではテレビニュースの報道やインターネットでの報道では、報道の最後に「こころの健康相談統一ダイヤル」などをはじめとする支援窓口の情報が毎回掲示されていることも、話題となりました。

 こういった対応はWHOのガイドラインに即したもので、厚生労働省のHPに記載された「自殺対策を推進するために メディア関係者に知ってもらいたい 基礎知識」にはメディア関係者向けに
・どこに支援を求めるかについて正しい情報を提供すること。
・ 自殺と自殺対策についての正しい情報を、自殺についての迷信を拡散しないようにしながら、人々への啓発を行うこと 日常生活のストレス要因または自殺念慮への対処法や支援を受ける方法について報道をすること。
・ 有名人の自殺を報道する際には、特に注意すること。
・自殺により遺された家族や友人にインタビューをする時は、慎重を期すること
・メディア関係者自身が、自殺による影響を受ける可能性があることを認識すること。
・ 自殺の報道記事を目立つように配置しないこと。また報道を過度に繰り返さないこと。
・ 自殺をセンセーショナルに表現する言葉、よくある普通のこととみなす言葉を使わないこと。自殺を前向きな問題解決策の一つであるかのように紹介しないこと。
・ 自殺に用いた手段について明確に表現しないこと。
・自殺が発生した現場や場所の詳細を伝えないこと。
・センセーショナルな見出しを使わないこと。 写真、ビデオ映像、デジタルメディアへのリンクなどは用いないこと、などが記載されています。

 筆者は、医師になる前にテレビ局で報道記者として働いていたことがあり、実際に自殺報道に携わったこともありましたが(その時はガイドライン違反はしませんでしたが)、当時は自殺報道のガイドラインについて存在はしていたものの、今よりも報道現場では認識されていなかったように思います。今回の報道でも、事件当初の速報などでは上記のガイドラインを逸したような報道も見受けられましたが、時間が経つごとに全体的に上記ガイドラインに従った報道になっていった局もあり、当初報道現場へのガイドラインの浸透率は低かったのではないかと考えています。

 ところで、そもそもどうしてこういったガイドラインが策定されたのでしょうか。

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