HPVワクチンへの正しい理解ができないメディア（depositphotos.com）
日本のメディアに欠ける科学的素養について、子宮頸がんワクチンをテーマに述べたい。8月26日付けの毎日新聞が「 子宮頸がんワクチン ウイルス感染に9倍の差 再開求める」との日本産科婦人科学会の声明を報道した。一方、NHKは「子宮頸がんワクチン訴訟 原告代表『被害認めて』」と副反応に苦しむ人たちの声を8月23日に報道した。
効果と副作用を比較し、公共の福祉の観点で判断すべき
このワクチンに関しては、痛みを訴える被害者の声が大きく伝わる一方、子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）の有用性を科学的に伝える報道はほとんど見当たらない。そもそも、歴史を紐解いても、副作用・副反応が皆無のワクチンなど存在しない基本的な理解にかけている。
副作用があってもいいと言っているわけではなく、人間の多様性から生ずる結果の多様性を、永遠に理解しようとしないメディアの姿勢が問題なのだ。ワクチンは効果と副作用を比較して、公共の利益が副作用を明白に上回る場合、それは公共福祉目的で推進されるべきであるというのが、国際的な考え方だ。決して感情論の問題ではなく、科学的な問題、そして社会全体としての「公共の福祉」の観点による判断が必要だ。
今回の毎日新聞の報道では、ワクチンを接種受けた20－22歳の女性、1297人のうち感染していたのは3人（0.2％）だったのに対し、同年齢で接種しなかった人は675人のうち12人（1.8％）がパピローマウイルスに感染していた。私がいつも問題点を指摘しているが、このケースは統計学的解析に歴然たる差があるのだ。
2014年の統計によると、子宮頸がんの新規診断数は10,400名で、子宮頸がんによる死亡数は約3,500名程度と推測される（子宮体がんと頚がんを区別していないケースがあるので、推測値だ）。ヒトパピローマウイルスの感染は、子宮頸がんの約90%に認められる。細かい説明は省くが、HPV感染による子宮頸がんを約9000人、HPV感染がんに関連する子宮頸がんによる死亡を約3000人強と仮定する。
単純に考えると、HPV感染がワクチン投与によって9分の1に減少すれば、HPV関連性子宮頸がん発症者は年間約8000人ほど減り、死亡者数は年間約2500名以上減ることになる。単純化しすぎているという批判に答えは持ち合わせていないが、桁外れの数字ではないと考えている。ワクチン接種による子宮頸がん予防に対する日本での数字はないが、世界的には子宮頸がんワクチンの子宮頸がん予防作用が報告され始めている。現状のままでは、日本という国は、医学の進歩の恩恵を置き去りにしている後進国になる。
