トランプ大統領の世界戦略をユング心理学の「ペルソナ(仮面)」の視点から徹底解剖!

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新大統領ドナルド・トランプの「ペルソナ(仮面)」とは?(JStone / Shutterstock.com)

 1月20日、第45代米大統領に就任したドナルド・トランプ氏、その政権運営はどうなのか? 「トランポノミクス」と呼ばれる世界戦略を、今回は「行動心理」の面から分析してみよう。

トランプ新大統領が冠る2つの「ペルソナ(仮面)」とは?

 トランポノミクスは、2つの「ペルソナ(仮面)」を冠っている。2つのペルソナとは、「米国第一の排外主義」と「朝令暮改のポピュリズム(大衆迎合主義)」だ。なぜトランプ大統領は、2つのペルソナを冠らなければならないのか? 

 心理学者カール・ユングは、人間の外的側面を「ペルソナ」と呼んだ。例えば、周囲に適応するあまり「硬い仮面」を被ってしまう場合、あるいは逆に「仮面を被らない」ことにより自身や周囲を苦しめる場合などがある。これがペルソナだ。

 逆に内界に対する側面は男性的側面を「アニマ」、女性的側面を「アニムス」と名付けた。

 男性の場合にはペルソナは「男らしさ」で表現される。しかし内的心象は「女性的」である場合があり、これがアニマである。女性のペルソナは「女性的な側面」で表現される。

 しかし、逆に内的心象は「男性的」である場合があり、これがアニムスである。ペルソナは夢の中では人格化されず、一般に衣装などの自分の外的側面で表されることが多い。

 ペルソナは、トランプ氏の外面性の象徴だ。つまりペルソナは、人間としての人格や価値観から、起業家としての才覚や人たらし力、政治家としての資質や権謀術数に至るまでのプロフィールや世界観を包括的かつ適確にイメージづけなければならない。

 したがって、トランプ新大統領のペルソナは、世界を惑わし、フェイントをかけるフェイク(だまし)戦略でなければならないし、架空のイメージを操作するVR(ヴァーチャル・リアリティ)戦略でなければ、成功は覚束ない。

 孤立外交、環太平洋経済連携協定(TPP)からの離脱、保護貿易、対中牽制、偏見に満ちた人種差別、イスラム教への抑圧、中絶拒否の女性蔑視、日米同盟の軽視、トヨタ自動車などへの政治介入など、フェイク(だまし)戦略を数え上げればキリがない。

 トランプ大統領のペルソナは、懐柔し、陽動し、目くらましを食わせる。前言を事もなく翻し、開き直り、欺く。羊頭狗肉を売りつつ、何が実体なのか、何が正像なのかを公然と隠蔽し、懲りない。ペルソナは本質を見誤らせ、世界を混乱に陥れるにちがいない。

トランプ政権を担ぎ上げる「3G」と命名された側近たち

 トランプ政権は、捕らえ所のない、玉石混淆、魑魅魍魎のペルソナを冠っている。その象徴が、トランプ大統領を担ぎ上げる「政治畑の若葉マーク」をぶら下げた異端者たちだ。

 民主党のマカスキル上院議員は、いみじくも「3G」と命名した。3Gとは、大富豪 (Gazillionare)、ゴールドマン・サックス(Goldman Sachs)、将軍(General)を指す。共和党主流派の政治を拒むトランプ大統領は、独自の人脈から閣僚を選んでいるのだ。

 まずは大富豪 (Gazillionare)――。ボストン・グローブ紙によれば、トランプ大統領の総資産は37億ドル(約4440億円)だが、閣僚には大富豪が多い。

 教育長官ベッツィ・デボス氏の総資産は51億ドル(約6000億円)。ウォール街の「再建王」と騒がれる投資家ウィルバー・ロス商務長官の総資産は25億ドル(約3000億円)だ。

 全閣僚の総資産の合計は131億ドル(約1兆5300億円)に及び、オバマ政権の5倍、ブッシュ前政権の実に34倍というから、開いた口が塞がらない。億万長者の大統領が億万長者に擁護されている。

 そして、ゴールドマン・サックス(Goldman Sachs)――。トランプ政権内には金融大手ゴールドマン・サックス(GS)の出身者も少なくない。

 経済政策の司令塔である国家経済会議議長は、GSのゲーリー・コーン前社長兼最高執行責任者。財務長官は、元GS幹部でトランプ選対の金庫番だったスティーブン・ムニューチン氏という無類の敏腕揃いだ。

 ただ、大富豪や起業家ばかりが頭を突っ込んだ政権が大規模減税や規制緩和などの企業寄りの政策に突進すれば、トランプ大統領の勝利を支えた「ラストベルト(さびついた地帯=アメリカ中西部地域と大西洋岸中部地域の脱工業化が進んでいる領域)」の白人労働者の反感を買うだけでなく、景気浮揚につながる見込みも薄れる。

 さらに、鼻につくのは、将軍(General)や軍人の重用ぶりだ――。国防長官は、イラク戦争で指揮を執り、狂犬の異名を誇るジェームズ・マティス元中央軍司令官(元海兵隊大将)。外交・安全保障政策を統括する国家安全保障担当大統領補佐官は元国防情報局長のマイケル・フリン氏(元陸軍中将)だ。

 特に、マイケル・フリン氏は、反イスラム主義の急先鋒と目され、「イスラム教を恐れることは理にかなっている。イスラム教は宗教ではなく政治。イスラム主義は悪質ながんだ」と物議を醸す挑発的な発言に終始している。

 このような将軍や軍人の偏重は、南北戦争後の1869年に発足したグラント政権以来と皮肉る報道もある。文民統制のバランスは保てるのか? 将軍・軍人偏重の政権が、どのような外交・安全保障政策を進めるのかは、まったく未知数だ。

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