ココロとカラダ、そして家庭が壊れる前に「メール断ち」を! 仏では就業後のメールを制限

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仕事のメールは24時間対応?(shutterstock.com)

 過労死事件の場合、勤務時間外の電話連絡やメールを受けていた事例が大半だという。家庭の事情も時間帯もいっさい無視して叱責する上司の声や、取引先からの非情なクレーム案件などがどれだけのストレスを生んだことか……。

 まるでON/OFFの仕切り塀を突き破るかのごとく、事実上の「24時間ON状態」を強いられているに等しい今日のデジタル社会。従業員同士のLINE繋がりは「急なシフト変更」や「キャンセル待ちの就労希望」に活かされるなどの利点も多いが、私生活まで土足で踏み込まれるような案件にはできる限り応えたくないもの。

 事実、就業時間外も仕事関係のメールをチェックしなければならなかったり、返信が義務づけられたりする日常環境では心労が必至。その結果、「仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス:work-life balance)」が害されるという研究報告が、先日、ある学会で発表された。

 米カリフォルニア州アナハイムで開催されたアメリカ経営学会(AOM)の年次集会で、「就業時間外のメール対応はワーク・ライフ・バランスに有害」という主旨の成果を公表したのは、リーハイ大学(ペンシルベニア州ベスヘレム)経営学准教授であるLiuba Belkin氏らの研究班だ。

 Belkin氏らは報告の中で「電子メールを完全に禁止せよ、とは言えないまでも、少なくともバランスはとるべきである」と、現代社会への警鐘を鳴らしている。

心労がON/OFFの壁を決壊させる

 この研究は、さまざまな業界に従事する成人労働者297人の協力を得て行なわれた。

 まずは「就業時間後の電子メールに関する職場規定」を問うと同時に「通常時、就業時間外で電子メールに費やす時間はどれくらいか?」についても回答を得た。

 そして、対象者それぞれのOFFの本音を引き出すべく、私的時間帯には「仕事のことは全く考えたくない」とか「仕事(の延長案件)に感情を消耗させられていると思う」などの選択肢も設けて答えてもらった。

 次いで1週間後、今度は本題のワーク・ライフ・バランスへの影響を究明するために追跡調査が実施された。「あなたは仕事上の要求と、家族をはじめとする仕事以外の要求との均衡を、上手にとれていると思うか?」などの項目を、微に入り細に入り尋ねたようだ。

 そして集計結果を解析したところ、回答者の年齢差や性差、業界や職種の違いを問わず、ある共通の傾向が読み取れた。それは仕事と家庭生活(私生活)の区別に関する志向性の個人差をも越えて、総体的に認められる結果だった。

 つまり、就業時間後にも「電子メールへの対応」を期待されることは、その人が電子メールに費やす時間と「正の相関(positively linked)」を示し、仕事と家庭の調和については「負の相関(negatively linked)」を示したのだ。

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杉田米行

大阪市内のクリニック勤務。1987年 産業医科大…

吉田尚弘

藤田保健衛生大学医学部第一病理学教授。慶應義塾大…

堤寛