「暑さ指数（WBGT）」の認知度はわずか24％
今夏も猛暑になりそうだ。熱中症のリスクは学校だけでなく職場にも家庭にもある。職場や家庭の熱中症対策は大丈夫だろうか? 安全衛生用品の通販サイト『ミドリ安全.com』は、安全・衛生に関わる職場で働いている男女500人を対象に『職場の熱中症対策のオンライン実態調査』（5月25日～28日）を実施した。
調査によれば、職場の熱中症対策は、「毎年定期的に教育や指導が行われている＝58.4％」、「特に何も行われていない＝27.4％」、「現場に配置された当初だけ行われている＝13.4％」だった。
熱中症に関係する指標である「暑さ指数（WBGT）」は、「よく知っており業務に活用している＝24.0％」と、認知度はかなり低い。暑さ指数（WBGT：Wet Bulb Globe Temperature／湿球黒球温度）は、人体と外気との熱のやりとり（熱収支）に着目した指標。人体の熱収支に与える影響の大きい気温、湿度、日射・輻射などの熱環境の３つの要因を取り入れた熱中症を判断するひとつの目安だ。
WBGTを活用している職場で、この指数が高い時に行う対策は、「休憩の間隔や休憩時間を長くする＝64.2％」、「暑い時間帯の作業を避ける＝57.5％」、「暑い時間帯には負荷の低い軽作業に切り替える＝55.0％」だった。
職場で行っている熱中症対策は、「水分を摂取する＝72.4％」、「クーラーや扇風機で周囲の環境を冷やす＝67.2％」、「作業環境の気温や湿度を測定する＝46.4％」、「塩分を摂取する＝41.4％」、「冷却グッズで体を冷やす＝32.4％」だった。
熱中症対策としての水分と塩分の補給は、「必ず摂取するルールがある＝16.8％」、「ルールはないが自主的に摂取するよう奨めている＝59.8％」、「ルールはなく自主的な摂取も奨めていない＝17.8％」だった。
熱中症になった時の応急措置に準備しているものは、「飲料水＝57.4％」、「経口補水液＝42.2％」、「冷却剤（保冷剤）＝39.0％」、「特に準備していない＝17.8％」だった。
このように、健康意識が比較的高いと思われる職場でも、熱中症対策の教育や指導が徹底しているとは言いがたい状況だ。
