アメリカでは不治のがん患者中の約3分の1が現役で仕事を続けている（shutterstock.com）
アメリカには、推定約480万人のがん患者がいる。この推定人口には、当然、余命が限られた不治（＝治癒不能）の患者も含まれている。だが、その治癒不能のがん患者のうち、「どれくらいの人たちが現役で仕事を続けているか?」という詳細な統計となると、皆無に等しかった。
実際はどうなのか? 『Cancar（オンライン版）』（12月21日号）に発表された研究報告によれば、その数は「不治のがん患者中の約3分の1」という実態が初めて判明した。
注目の研究は、「乳がん」「前立腺がん」「大腸がん」「肺がん」のいずれかの治療を受けている3000人以上の患者を追跡調査したデータを分析した。次いで「がんの転移のある労働年齢（＝働き盛り）の患者668人」に着目して分析を進めていくと、668人中236人（35%）が「フルタイムないしはパートタイムで仕事を続けている」との興味深い結果が得られた。
仕事を辞めるか続けるかの判断基準は?
今回の研究では「（該当患者たちが）仕事を続けている理由」にまでは踏み込んでいない。しかし、統計解析から「（闘病と）仕事の両立を決断する際の判断材料は何か?」については、果敢な患者たちの本音が読み取れたと報告者は記している。患者本人が両立生活を選択する際の優先基準は、〈自らのがんの種類〉でも〈抱える転移巣の数〉でも〈個別の治療の種類〉や〈罹患期間〉でもなく、〈症状の重さ（次第）に応じて〉が首位回答だった。
研究を率いた、米ウィスコンシン大学公衆衛生学部のAmye Tevaarwerk氏は、この結果に関して次のように語っている。
「限られた余命を治療に専念すべきか、それとも仕事を続けるべきか……。患者たちは悩みつつも結局、決断を下す因子は、“症状の如何”だという傾向が分かった。たとえば、疲労感や眠気、記憶障害や知覚麻痺とか、その“症状の度合い”が両立か仕事を辞めるかの判断に最も影響を与えているという事実が把握できた」
