ひるがえって日本。こうした全米での表示義務化の動きはほとんど報道されることも無く、目の前に迫ったTPP交渉の結果次第では、大量にアメリカから入ってくる食品に関して、遺伝子組み換え食品の表示をしなくてもいいという条件さえ突きつけられそう状況だ。
毎日食べているものがどんなものなのか、遺伝子組み換え食品が使われているのかいないのか、われわれは何も知ることも出来ない。あるいはほとんど選択の自由を奪われている。
遺伝子組み換え食品の安全性が不明であっても、少なくとも消費者には「知る権利」がある。遺伝子組み換え食品を消費するかどうかは個人が決定できるべきだ。消費者庁、農林水産庁、厚生労働省、これらの組織の中に遺伝子組み換えの表示基準や義務をしっかりと検討すべきという思考は生じ得ないのか？
（文＝編集部）
 |
塩素系洗剤による自殺も苦しまずに死ねない |
|---|---|
 |
インド人介護スタッフの可能性 |
 |
GLP-1 薬、うつ病にも効果あり |
 |
松尾芭蕉の死因は旅の疲れ? |
 |
風邪薬「パブロン」でトリップする人たち |
 |
赤ちゃんの“怒り”は自我の目覚めのサイン |
 |
「座骨神経痛」という病名は存在しない |
 |
世界一の長寿者は256歳だった！ |
 |
下痢止めには「正露丸」か「ストッパ」か？ |
 |
「専門家」の発言は信用できるのか？ |
前編『コロナだけじゃない。世界中で毎年新たに3億7000万人超の性感染症』
毎年世界中で3億7000万人超の感染者があると言われる性感染症。しかも増加の傾向にある。性感染症専門のクリニックとしてその予防、検査、治療に取り組む内田千秋院長にお話を伺った。
あおぞらクリニック新橋院院長。1967年、大阪市…
（医）スターセルアライアンス スタークリニック …
ジャーナリスト、一般社団法人日本サプリメント協会…
