医師の半数が「国民皆保険は維持できない」と悲観! <無駄な医療>の見直しを急げ

この記事のキーワード : 
  • このエントリーをはてなブックマークに追加
医師の半数が「国民皆保険は維持できない」と悲観! <無駄な医療>の見直しを急げの画像1

国民皆保険が崩壊したら貧乏人は病院に行けなくなる?(depositphotos.com)

 体調が悪くなれば、誰もがいつでも自由に医療機関にアクセスでき、少ない負担で検査を受け、必要な薬を処方してもらえる。すべての国民が何らかの公的な医療保険に加入するという「国民皆保険制度」のお陰だ。
 
 私たちにとっては当たり前のことだが、世界に目を向けるとそうではない。先進国でも「民間保険」中心の国もあれば、「無保険」の国民が多い国も存在する。日本の医療保険制度は非常に恵まれているのだ。

 しかし、現在医療の現場で働く医師たちの半数が「この制度は維持できない」と危機感を覚えていることが、最近の調査で明らかになった。

医師の52%が「国民皆保険は破綻する」

 

 これは日本経済新聞と10万人の医師が登録する情報サイト「メドピア」が共同で、全国の医師に対して行った調査によるもの。インターネットを通じて1030人の医師から回答を得た。

 その中で「現状の皆保険制度に基づく医療は今後も持続できると思うか」を聞いたところ、「そうは思わない」との回答が539人(52%)に達した。その理由としては「高齢者の医療費の増大」や「医療の高度化」をあげる医師が多かったという。

 一方「持続できる」と答えた医師261人(25%)も、多くが「患者負担の増加」「消費税の増税」など、財源を確保できるという条件を追記。どちらにせよ、現状のままでは維持が難しいとの認識が大半を占めた。

 国民医療費は1990年度に20兆円を超え、2015年度は概算で41.5兆円。国民が支払う健康保険料と患者負担でまかなえているのはその6割にすぎず、残りの4割は税金などから補填されている状態だ。

 しかも政府の推計によれば、2025年度には国民医療費は54兆円に達するという。日々現場を見続けている医師達の危機感は、想像以上に大きい。

 対策としては「支払い能力のある人の負担増」「紹介状なしでも受診できる『フリーアクセス』に一定の制限を」という回答のほか、「医療の効率化」「過剰医療を見直すべき」という医療側の意識改革を求める声もあったという。

がんになってもあきらめない妊活・卵巣凍結 摘出に約60万円、保管は年間10万円
インタビュー「がんでも妊娠をあきらめない・卵巣凍結」後編・京野廣一医師

がん患者への抗がん剤による化学療法は妊孕性(妊娠のしやすさ)を低下させる。がんにより妊娠が難しくなる患者を支援するため、2016年4月に「医療法人社団レディースクリニック京野」が、治療前に卵巣を凍結して保存しておく「HOPE(日本卵巣組織凍結保存センター)」を設立すると発表した――。医療法人社団レディースクリニック京野理事長の京野廣一医師に卵巣凍結の仕組みについて訊いた。
前編『「がん」になっても妊娠・出産をあきらめたくない女性のための「卵巣凍結」とは?』

2017年4月より、はるひ呼吸器病院(愛知県)病…

堤寛

理学療法士。日本で数年勤務した後、豪・Curti…

三木貴弘

近畿大学理工学部生命科学科ゲノム情報神経学准教授…

西郷和真