パーキンソン病に有効な治療法は？（depositphotos.com）
パーキンソン病は、脳幹に属する「中脳の黒質」と「大脳の線条体」に異常を来して発症する。黒質に異常が起きると、神経細胞の中に「αシヌクレイン」というタンパク質が凝集して溜まり、正常な神経細胞が減少するため、「神経伝達物質のドーパミン」の量が低下し、黒質から線条体への情報伝達経路が阻害される。
このため、姿勢の維持や運動の速度調節がコントロールできにくくなるので、震え、強張り、動作や姿勢の障害につながる。便秘、頻尿、発汗、易疲労性（疲れやすい）、嗅覚の低下、起立性低血圧（立ちくらみ）、うつ、アパシー（意欲の低下）などの非運動症状を伴うことも少なくない。
この病の原因は完全に解明されていない。だが、2016年2月、順天堂大学医学部脳神経内科ゲノム・再生医療センターと慶應義塾大学医学部生理学教室が連携した研究グループは、パーキンソン病患者3000人の血液細胞からiPS細胞（人工多能性幹細胞）を効率よく作製・保存できる技術の開発に成功し、世界初のiPS細胞バンクを立ち上げつつある。
日本では難病（特定疾患）に指定され、患者は約15万人と推定される。40歳以上の中高年の発症が多く、特に65歳以上の発症率が高い。難病と再生医療の研究がコラボするiPS細胞バンクが実現すれば、根本的な治療法がないパーキンソン病の病態の解明や治療薬の開発につながる可能性がある。
このようにパーキンソン病の治療環境は、近年、長足の進歩を遂げている。患者に適した抗パーキンソン薬（不足するドーパミンに変化するL-dopa：レボドパ製剤やドーパミンの作用を補うドーパミンアゴニスト）などの薬物治療と運動療法のコラボによって治療の選択肢が広がったため、患者のQLO（生活の質）は著しく向上している。
パーキンソン病にが有効なのは運動療法？
運動療法の有用性を実証する動きがある。
1月6日、「パーキンソン病の運動療法研修会」が国立精神・神経医療研究センター病院（村田美穂院長）で初めて開かれ、村田院長は「患者に適した抗パーキンソン薬と運動療法の重要性」を理学療法士や作業療法士、看護師、医師に強く訴えた。
村田院長によると、パーキンソン病を発症しても7～8年は普通に動けることから、患者の平均寿命はパーキンソン病でない健常者と変わらない。しかも、発症から12～15年後も、患者の約4割は趣味やボラティア活動を行っている報告もある。
一方、服薬と並ぶ治療の柱である運動療法（筋力エクササイズ、ウオーキングなどの有酸素運動、ストレッチ）は、十分に行われていない。特に発症早期の患者は、病院でのリハビリ期間終了後も自主トレを続けるように指導しなければ、効果が上がらない。パーキンソン病の運動療法は、患者の特性に合わせたトレーニングが求められるからだ。
だが、リハビリテーション医療の現場では、脳卒中のような急性発症疾患への対処が優先され、パーキンソン病のような神経難病患者への対応には限りがある。また介護保険は、症状がある程度重くならなければ認定されない制約もある。自主トレを患者が1人で続けるのは難しいため、医療保険や介護保険外のサービスとして、患者対象の運動教室を展開する必要もあるだろう。
患者に適した抗パーキンソン薬と運動療法を適切にコラボすれば、改善効果が期待できるのだ。
