加糖飲料類を好んで飲み、運動をほとんどしない
研究陣が解析対象に選んだのは、米国疾病管理予防センター（CDC)が行なった「若者の危険行動に関する全国調査（Youth Risk Behavior Surveillance System) 」、その2013年版と2015年版のデータだった。
その全国調査内から、公立・私立高校の9年生（日本でいえば中学3年生）～12年生（日本の高校3年生）に相当する約2万5000人分のデータを詳細に分析した。
結果、テレビの視聴時間が1日5時間を超える若者の場合、テレビを視聴しない同世代に比べ、加糖飲料を毎日口にする確率が「ほぼ3倍」、肥満率に換算すると「78％高い」数値が示唆され、従来の調査が読み取った結果を裏付けた。
では、こうした悪習慣は「主役交代」を機に改められたのかどうか？ といえば、残念ながら1日5時間以上のスクリーンデバイス使用層と使用しない層を比べると、前者が加糖飲料類を好んで飲む傾向にあり、運動をほとんどしないリスクが「2倍」。睡眠不足になるリスクが「74%」も高かった。
無意識に食べ続けて満腹に気づかない
米ノースウェル・ヘルス・ハンチントン小児病院のStephanie Schiff氏（登録栄養士）の証言でも、これらのデバイス類の使用中には子どもらの間食量が多くなる傾向が認められるという。
「コンピュータ・ゲームをしながらものを食べると空腹感に際限がなく、無意識に食べ続けて、満腹であることに自分で気づかないのです」（Schiff氏）
また、スクリーンデバイスの日常的なくぎ付け習慣は、使用者の食べものの選択に及ぼす影響も侮れないと、Kenney氏は指摘している。
「若者たちが食品や飲料を選ぶ際、日常的に目にしやすい広告類が重要な因子となり、近年においてはソーシャルメディアやビデオゲームでの広告展開が重視される傾向が顕著である」（Kenny氏）
一方、文部科学省の2016年度学校保健統計調査（速報値）によると、「裸眼視力が1.0未満」の小中学校・高校生の割合が3～6割といずれも過去最高になったことが判明。
調査対象は約344万人で、その内訳は小学校が31.46％、中学校が54.63％、高校が65.98％だった。文科省では「（スマホなどの）画面を近い距離で見る習慣が身についてしまい、近眼傾向になっている」と見ている。
前出・Kenny氏も子どもたちがスマホやタブレットに「1日2時間以上」くぎ付けになっている場合、日常の使用時間を制限する方法について、専門家の助言を受けるよう親側に推奨している。
この知見は『Pediatrics』（12月14日付オンライン版）に掲載されたが、スクリーンデバイスの肥満現象に国境はないのかもしれない。
（文＝編集部）
