10~15%の女性が陥る産後うつ 日本の産後うつ病対策はどうなっている?

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産後、少しでも不安を感じたらすぐに相談を

 日本の医療システムでは、出産後に早期に退院させられ、家に帰っても核家族化で母親や祖母などの精神的なフォローアップが脆弱だ。なかなか言い出せないまま、ずるずると一人で抑うつ状態になってしまうことが少なくない。

 妊娠中または産後に里帰りできるなら実家で充分に養生するか、あるいは実母に自宅に来てもらい、しばらく世話を受けるのが賢明かもしれない。家庭の事情はそれぞれなので、夫が仕事を休めるのならば家事の一切を夫に任せていい。産後1カ月検診を受けた後も体調の回復が思わしくない場合は、夫や家族の協力を受けてゆっくり静養することが望ましい。

 そのうえで、産後うつ病(PPD)の不安があれば、産婦人科外来の助産婦や産科医、保健所の保健婦に相談しよう。さらに、産前産後から育児・子育て卒業まで長期に渡って専門的な知識と経験で支えながら、女性の心身の健康を包括的にサポートする「産後ケアシステム」を活用する方法もある。

 日本産後ケア協会が運営する「産後ケアセンター」は、「心身へのケア」「学び」「環境」をテーマに「産後ケアシステム」による支援活動を進めている。

 支援内容は、看護師、助産師、臨床心理士、産後ケアリストなどの専門職による24時間の産後ケア(育児相談、カウンセリングなど)の実施をはじめ、母子が一緒に過ごせる宿泊型ケア施設の運営、産後ケアに対する理解や必要性を社会に求める活動、産後ケア先進国からの情報提供、女性の社会進出への支援、ワークライフバランスの実現、地域の人と人とのつながる育児支援環境の創造などだ。

 赤ちゃんの寝つきが悪い、ゆっくり眠れない、腰痛や肩こりが辛い、体力が回復しない、元に戻らない体型が心配、話し相手がいない。そんな悩みを抱えているなら積極的に利用してほしい。

 産後ケア入院・産褥入院などのサービスを利用したい女性のための全国産後ケア施設一覧が探せる(2019年2月1日現在、一般社団法人日本産後ケア協会)。

 母子保健推進会議が取りまとめた「産前・産後サポート事業ガイドライン」も参考になる。

 程度に個人差はあるものの、誰だって産後うつ病(PPD)を発症する可能性はある。家族の温かい支援や理解、そして専門施設に頼ることが大切だ。
(文=編集部)

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