近視の人もほとんど知らない"強度近視" 放置すれれば失明の恐れも

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近視の人は多いが"強度近視"のリスクは知られていない

 日本は、国民の約4割が裸眼視力0.3未満の"近視大国"だといわれている。しかし、"強度近視"という言葉を聞いたことのある人は少ない。この強度近視が進むと、視力障害や失明に至るリスクがあることをご存じだろうか。

 バイエル薬品と参天製薬は2014年11 月、近視用のメガネやコンタクトレンズを使用している1000 名を対象に意識調査を実施。その結果、多くの人が自分の近視の度数を把握しておらず、近視を診てもらうために定期的に眼科を受診している人も僅かであることが明らかになった。

 近視のなかには、度数がマイナス8D(ディオプター)を超える「強度近視」に進行するものがある。強度近視は、何らかの原因で眼球の前後方向の長さ(眼軸長)が異常に延長した病態をいう。目安は、目を細めたりしないで、指を眼前約11 cmまで近づけないとはっきり見えない状態だ。

 強度近視は、眼底にさまざまな異常を来たす危険性がある。強度近視がさらに進んで「病的近視」になると、近視性脈絡膜新生血管などを引き起こし、治療せずに放置した場合、高度な視力障害や失明に至る可能性がある。

目を酷使する働き盛りは定期受診に対する意識を

 今回の調査では、近視の人でも「強度近視」という言葉を聞いたことがある人は僅か29.3%。強度近視が失明の原因になり得ることは、90.2%が「知らない」と回答した。また、近視を矯正している人でも、自分の近視の度数を把握していない人が70%以上いた。

 一方、メガネやコンタクトレンズの処方を受ける時以外に、近視を診てもらうために眼科を定期受診している人は全体の21.5%で、"近視のリスク"を意識して通院している人は少数であることも判明した。

 この調査結果について、東京医科歯科大学眼科学教室の大野京子教授は、「まずは自分の近視度数を確認し、マイナス8D 以上の強度近視の人は、病的近視の所見がないか、定期的に専門の眼科で網膜や眼底の検査を受けることが、失明リスクの回避にとても有効だ」とコメントしている。

 近視の人の多くが自分の近視度数を把握していないことや、眼科の定期受診をしていないことの背景には、"近視がもつリスク"に対する認知度の低さがある。

 強度近視の怖さは、単に近視が強いだけでなくさまざまな目の病気を合併することだ。網膜剥離が起こる可能性は一般より高く、近視度が強くなるにつれ、また年齢が高くなるにつれて、その可能性はさらに高まる。

 緑内障は一般的に40歳以上の20人に1人ぐらいの割合で存在するが、強度近視眼ではさらに多く、比較的若くから起こる。強度近視の若者がコンタクトレンズ処方の目的で眼科に来院した際に偶然発見されることもある。

 病的近視の早期発見・早期治療のためには、強度近視やそのリスクを理解し、定期受診に対する意識を高めることが重要だ。特に目を酷使する働き盛りは、視力を低下させる因子であふれている。強度近視の場合は定期的に専門の検査を受け、 若くても強度近視の疑いがある人は、一度眼科へ受診することを勧めたい。
(文=編集部)

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