大気汚染の悪化は＜全ての人にとって問題＞
『Circulation Research』（オンライン版）に10月25日掲載された、米ルイビル大学（ケンタッキー州）糖尿病・肥満センターのTimothy O'Toole氏らが実施した研究によると、大気汚染と若年者の血液の異常変化が関連づけられ、時間の経過とともに心疾患につながる可能性があるという。
被験者は米ユタ州に居住し、喫煙していない健康成人72人（平均年齢23歳）。ユタ州プロボではその気象パターンと地理的特徴から、定期的に顕著な大気汚染が生じる。そのため、2013、2014、2015年の冬期の大気の変化にあわせて、被験者の血液検査を実施した。
その結果、大気汚染レベルが上昇すると、細胞の損傷および細胞死の徴候が増大した。血管新生を抑制するタンパクや、血管の炎症を示すタンパクのレベルも大気汚染に伴って上昇していた。
O'Toole氏は、「今回の結果から、汚染された環境に住むとこれまで考えられていたよりも、高率でなおかつ早期に、高血圧・心疾患・脳卒中を発症する可能性があることが示唆された」とコメント。
さらに「大気汚染の悪化は、高リスク群に心臓発作や脳卒中を生じさせる可能性があるだけなく、全ての人にとって問題となる」と述べている。
PM2.5とは、大気中に浮遊している粒径2.5μｍ（髪の毛の太さの30分の1程度）以下の物質だ。肺の奥まで入りやすく、肺がんや呼吸器・循環器系への影響が懸念される。工場のばい煙や排ガス、タバコの煙にも含まれる。
わが国の基準値は、1㎥あたり年平均15μｍ以下。1日平均では35μm以下だ。
中国では軍も大気汚染対策に介入、日本はJTが「気配り、思いやり」程度の認識
一方、大気汚染、PM2.5に悩む中国では11月1日、日常生活で使用する防護用マスクの国家基準を施行。中国初の「日常防護用マスク国家基準」で、PM2.5の遮断効果や安全性が明確に規定された。
さらに、中国軍も大気汚染対策に介入。ピンポイントで汚染源を封鎖することで、速やかな大気汚染改善が実現できるという「全国大気品質高精度予報・汚染コントロール決定支持システム」（NARS）を発表した。
ここ数年、中国からの飛来物質による大気汚染の悪化が懸念された日本では、PM2.5の国内での発生率は減少している。ところが、タバコの煙も典型的なPM2.5。
いまだ「受動喫煙」による健康被害を軽く捉えている日本では、タバコの煙によるPM2.5リスクもバカにできない。国立がん研究センターの＜肺がんリスクが確実＞という発表に対して、「日本たばこ産業株式会社（JT）」が「リスクの関連性は明確ではない」と反論する始末である。
＊『国立がん研究センターがマジギレ！ 「受動喫煙の害を軽く考える」JTの＜ポジショントーク＞のワケ』
ちなみに、日本禁煙学会の資料によれば、屋内のPM2.5濃度は、喫煙家庭が「弱者に危険」、自由喫煙のパチンコ店が「危険」、ファストフード店の喫煙席や居酒屋、喫煙中のタクシー内などは「緊急事態」レベルの数値を示したという。
いわば、喫煙者は「歩くPM2.5」――。国立がん研究センターがJTに返した「受動喫煙は『迷惑』や『気配り、思いやり』の問題ではなく、『健康被害』『他者危害』の問題である」というメッセージは、大気汚染レベルの警告だったのだ。
（文＝編集部）
