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不妊治療について説明する新橋夢クリニックの瀬川智也院長
菅総理が政策の目玉として打ち出した「不妊治療の保険適用の拡大」で、注目の集まる不妊治療の分野。保険適用拡大の具体策については、現在進行形でさまざまな議論がある中、「体外受精」や「顕微授精」、受精卵を子宮内に移植する胚移植などを含む生殖補助医療（ART）を中心に自費診療を行っている新橋夢クリニックの瀬川智也院長にお話を伺った。
「2007年に不妊治療センターとして新橋で開院以来、常に患者さんの負担が少なくかつ高い妊娠率を目指しながら、不妊治療を行ってきました。最近では私たちも患者さんも特殊な治療をやっているというイメージが少なくなってきましたね。1日70～80件ぐらいの外来がありますが、妊娠する為にARTしてまでもという方は少なくなってきています」と振り返る。
卵巣へ負担軽減、自然周期に近い状態での採卵法
新橋夢クリニックの不妊治療の特徴として、まず先生があげられたのは個々人のAMH値（抗ミュラー管ホルモン）を重視する、低刺激なオーダーメイドな採卵方法。
AMH値は卵巣にどの程度卵子が残っているのかを調べる検査だが、この数値を見極め、低刺激な内服薬を使い自然周期のホルモン値に近い状態で採卵し、その後、体外受精や顕微授精を行う。
「日本での不妊治療を受ける患者さんは高齢の方が多いため卵が出にくい傾向があります。多くのクリニックは注射による強めの排卵誘発剤を使用し、より多くの卵をとるという考え方をしますが、高用量の誘発剤では卵巣に負担がかかり腫れたり、逆に卵の数が減っていく、閉経が早まるなどの可能性もあるのです」（瀬川院長）
もうひとつ妊娠を成功へと導くために取り入れているのが「小卵胞穿刺採卵」。通常、1回の排卵タイミングで排卵できるのは良い発育状態の「主席卵胞」だけだが、これ以外の途中まで大きくなった残りの十数個の小卵胞を穿刺することで卵回収率を高める。つまり通常のクリニックでは使わない小さな卵も使うということだ。
「出血や痛みを少なくするため細い採卵針を使用するのですが、そのためには穿刺する高い技術が必要になります。当院生産症例（2017-2019年）のうち大卵胞由来児が63％、小卵胞由来児が37％ですから、その成果は大きいと思います」と瀬川院長。
