ヒートショックは冬に頻発する!shutterstock.com
安全な入浴法とされる「湯温41℃以下／10分未満」の両方を満たしているのは42％――。消費者庁が発表した、このような調査結果（55歳以上の3900人を対象に2015年12月調べ）がある。また、少し前のデータだが、平成11年度、東京都健康長寿研究センターが、東京消防庁のデータを基に、全国で入浴中に急死した人の数を算出したところ年間約1万1000人、同年の交通事故死9006人を上回っていた。
近年は、冬場に頻発する「ヒートショック」という用語や認識も、ようやく市民権を得たかに思えるが、高齢者自身も身内の方々も、どこか他人事として、ぬるま湯（いや、熱湯か!?）に浸かっている家庭が、まだまだ多いのだろう。しかも、独居老人（だけでなく中年層）も急増中の超高齢化社会だ。
そこで浴槽死をめぐる意外な話を紹介しておきたい。もし、不幸にして身内の誰かが浴槽死に見舞われたらどうなるか? 起きてしまったことは取り返しが効かないものの、遺された側には不測の事態に対する事後処理が待ち構えている。まずは警察への通報が最優先だが、浴槽死の現場をどうするか……。
実は、そのようなケースにも対応してくれる特殊清掃業者がある。
その後も浴槽を使う場合は特殊清掃を
最近は換気機能が充実しているとはいえ、総じて狭い空間である浴室での死には、臭気が伴う。同居者が直後に発見した場合はまだしも、時間が経過すればするほど臭気の密度は高まる。日本法医学会調査委員会による『浴槽内死亡事例の調査』（平成24年度）でも、故人の入浴開始から溺没発見されるまでの経過時間は「6時間以上」が最多とのこと。浴室という環境を思えば、無臭は皆無だろう。
さらに、遺体の発見が遅れたら、湯温や湯量の別なく、浴槽内の水には体液や脂、髪の毛や皮膚が状態や環境に応じて混ざっているだろう。動揺のあまり（あるいは警察の到着も待たずに）不用意に浴槽の栓を抜いてしまえば、それらが配管を塞いで詰まり、後々の処理を難儀にしかねない。
そこで特殊清掃作業の発注、浴槽死処理に関するプロフェッショナルの登場である。事前に彼ら第三者の立ち入り許可も警察に申請しなければならない。かつてマツコ・デラックスが出演する番組でも紹介されたA社の場合、問い合わせ電話で依頼者の氏名・連絡先・現場の住所＆状態・作業の希望日時を告げれば、概算の見積もり金額を口頭で伝えてくれる。
