ダイエット飲料に切り替えても問題は解決しない
こうした論文はこれまでも取り上げてきた。
英ケンブリッジ大学Nita Forouhi氏らによる研究結果で、「Diabetologia」オンライン版に2015年4月30日掲載された論文では、加糖炭酸飲料や加糖乳飲料の摂取量が全体として多いほど、糖尿病発症リスクが高まることが明らかになった。1日1杯の摂取量増加は糖尿病リスクを22％押し上げていた。
『加糖炭酸飲料1日1杯で糖尿病リスクが22％上昇、4.6年分の老化も進む』
また、『Stroke』2017年5月号に掲載された米ボストン大学医学部神経学部、Matthew Pase氏らの研究陣による知見だ。
これによると、ダイエット飲料を全く飲まない（か、週1回未満の）人と比べ、1日1杯以上口にする人では脳梗塞リスクが2.96倍、アルツハイマー病リスクが2.89倍にのぼる傾向が読み取れた。
『人工甘味料、ダイエット飲料で「脳卒中」や「認知症」の発症リスクが3倍に！？』
近年では生活習慣病対策の一環として、糖類を多く含んだ加糖飲料に課税する国も増えている。
2010年に台湾が世界で初めての「ジャンクフード税」を導入。子どもたちの25〜30％が太りすぎという深刻な肥満問題への対策とし、加糖飲料やキャンディ、ケーキ、ファストフードやアルコールなどに特別税をかけた。
同年、国民4人に1人が肥満のルーマニアもジャンクフード税の導入を発表。2015年4月には、世界第2位の肥満大国・アメリカでもジャンクフード税が始まった。開始当初は西部の先住民居留地ナバホ自治区などで導入され、対象は炭酸飲料やスナック菓子、ファストフード、揚げ物などだ。
肥満率世界第1位のメキシコで2014年に導入したのは「ソーダ税」。糖分を多く含む飲料へ課税するというもので、フランスやアメリカの複数の州にも同様の税金がある。
イギリスでも2018年3月から、砂糖や甘味料を多く含む飲料へ「砂糖税」が課せられることに決まった。
『ジャンクフード、砂糖、ソーダに課税～導入の進む「肥満税」が世界を救う？』
「現時点でいえるのは、加糖飲料が心臓にも脳にも不健康だというエビデンスは確立しているということである」とする米ボストン大学のPase氏の発言は、いまや世界的な常識になっている。
（文＝編集部）
