電子タバコのほうが「まだ、マシ」という選択
「今回の知見は、『電子タバコの使用者が増加し、同時に禁煙に成功する人の割合も増え』ており、『成人の喫煙率が低下している』という時代相を明らかにしたに過ぎない。そうもいえるわけだが、確かに説得力はある」
そう評価するのは誰あろう、同大サンフランシスコ校（UCSF）の禁煙センター長であるSteven Schroeder氏である。
一説には、加熱式タバコと疾病との関連などを証明するには「20年を要する」とされている。米国内でも「電子タバコは喫煙の入り口」とする否定的見解と、むしろ「禁煙ツールとして期待」を寄せる意見が一致をみない。
しかし、前出のZhu氏とSchroeder氏の暫定的見解は、「電子タバコは完全に安全とはいえないが、通常のタバコと較べれば害が少ない効能性がある」と、異口同音で一致している。
さらにSchroeder氏は「4000万人を数える国内の喫煙者がもし、電子タバコに切り替えたとすれば、米国民の健康は向上するだろう。従来から推奨されている方法で禁煙成就しないのであれば、電子タバコの使用を考慮してもいいのでは」と、補足する。
もう一人、今回の知見を歓待視する専門家の声を紹介しておこう。
米国・ミシガン大学公衆衛生学教授、Kenneth Warner氏は、「米国内ではどうも、電子タバコによる若者層への悪影響や成人層の健康被害という側面ばかりが注目されている。一方、英国の場合、他の方法で禁煙できなかった人に電子タバコの使用を積極的に奨めている。そんなアプローチを、わが国でも受け入れる必要があるのではなかろうか」と主張する。
日本国内でも、ますます加熱式へのシフトが加速するだろうタバコ市場――。2020年には市場の3割を占めるとも予測されているが、「仕事人内閣」の担当相の興味は目下「分煙」のようだ。
（文＝編集部）
