急がれる被災者の心のケア（shutterstock.com）
4月14日から熊本県、大分県を中心に頻発している地震を受けて、「災害派遣精神医療チーム」（DPAT :Disaster Psychiatric Assistance Team/ディーパット）の支援活動が活発化している。
DPATは、地震などの自然災害をはじめ、航空機、列車事故、犯罪事件など、大規模災害の後に現地に入り、被災者や支援者に精神科医療や精神保健活動をケアする専門チームだ。
厚生労働省や都道府県と政令指定都市の要請によって組織され、被災地の精神保健医療のニーズ把握、他の保健医療チームとの連携、関係機関のマネージメント、専門性の高い精神科医療の供給、精神保健活動のフォローに携わる。
いわば、被災者の「心のケア」を支援する中核プロジェクトだ。
東日本大震災では、被災地の精神保健医療の機能が停滞。「PTSD（心的外傷後ストレス障害）」による被災者の精神的な障害や疲弊が浮上したことから、精神保健医療へのニーズが急速に高まり、2013年にDPATが発足した。
厚生労働省の発表によれば、DPATは13隊が活動中。1隊が移動中、全国で10隊が準備中（4月17日現在）。精神科病院の患者約430人の転院支援や避難所などで被災者の「心のケア」に進めている。
トラウマをいやしつつ、被災者を再起に導く「心のケア」
今回、DPATの介入行動は迅速だった。
被災翌日の15日、直ちに現地入りし、精神科病院協会などの要請に基づいて被災した精神科病院7カ所に詰めた。
息つく間もなく、入院患者の県外への転院支援に関わりながら、避難所で発生した急性精神疾患に苦しむ患者の診療にも奔走してきた。
今後は、避難所の救護班や地域巡回チームからの診療要請に対応しながら、現地の精神科が回復・復帰するのを待ち、1～2週間で後続のメンタルケアチームに引き継ぐ予定だ。いわば「early start-short relief」（早く介入し、短期間だけ救援する）をめざすことになる。
