薬は必要なときに、必要な分だけ（depositphotos.com）
「チュージング・ワイズリー（賢い選択）」というキャンペーンについて耳にしたことのある読者も多いだろう。
これは2012年に米国内科専門医認定機構財団（ABIM Foundation）が「不要かもしれない過剰な検診や、無駄であるばかりか有害な医療を啓発していこう」と呼びかけたものだ。日本でも 2016年に「チュージング・ワイズリー・ジャパン」が発足している。
このようなキャンペーンの中心は、医療に携わる医師たち。医療を受ける側の私たちには「たくさん検査してもらうと安心」「薬は処方されて当たり前」という意識が根強いのではないだろうか。
小児科専門医の鳥海佳代子医師（とりうみ小児科院長）は、受診した子どもの母親に「今の状態なら抗生剤なしで様子を見たほうがいいんですよ」と理由を含めて説明するが、納得してもらうまで時間がかかることも多いと言う。
賢い選択をするためには、患者側も当たり前と思っていた医療や制度を見直す必要があるかもしれない。
日本のシステムが「お薬好き」の国民を生み出した
日本の場合は、患者が医療機関を受診したときに受けた診療行為の点数を足していき、合計点数に応じて報酬が医療機関に支払われる「出来高払い制」。医療機関は検査をすればするほど、薬を処方すれば処方するほどもうかるという仕組みになっていて、過剰医療を生み出していると言われている。
また、患者が負担する診療報酬は3割か1割（後期高齢者が1割）。アメリカと比べても負担が少ない。
ある理学療法士によると、アメリカでは自宅で熱心にリハビリに取り組む人が多いのに、日本人は自分でリハビリを行わず、痛みもこりも医療機関で治療を受けて治してもらうという、受け身の姿勢なのだそうだ。自己負担が少ない分、自分で治そうという真剣さが足りないと嘆いていた。
「そうですね、日本人はとても恵まれていて、医療行為を受けることが当然になっているんですね。国民皆保険制度はすばらしいシステムですが、このために、いつの間にか日本人は『お薬好き』になってしまった一面もあると思います」と鳥海医師は語る。
