腰痛の対策は国をあげて取り組むべき（depositphotos.com）
これだけ医学が発達しても、腰痛の発生率は減っていない。腰痛は未だ多くの人を悩ます現代病であり、日本人ばかりか先進国の人々にとっては＜国民病＞である。
そのような国民病であるならば、国を挙げて腰痛に取り組みべきではないか？ 今回はそんな事例を紹介する。
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先述のように、腰痛に悩んでいるのは日本だけではない。特に先進国では、国民病と認識されているほど患者数が多い。しかし、日本と異なるのは、その国民病である腰痛に対して、国を挙げて対策を講じている点である。
具体的には、テレビやラジオなどのメディアを介して、腰痛に対する正しい知識の啓蒙を行なっているのだ。
オーストラリアは、1997〜1998年にかけて「Back Pain：Don’t Take It Lying Down（腰痛は横になるな）」というキャンペーンを行なった。これはテレビコマーシャルを使用し、腰痛の正しい対処法を伝えるというものだ。テレビコマーシャルの主なメッセージは以下の通り。
●腰痛は深刻なケガではありません。
●普段の活動を続け必要以上に安静を取らないで可能であれば運動や仕事を続けてください。
●腰痛に対して前向きな気持ちをもつことが重要です。
●画像診断は、時に重要ではありません。
●手術は、深刻な腰痛でなければ必要ありません。
イギリスのスコットランドでも、2000〜2003年にかけて「Working Backs Scotland」というキャンペーンを行なっている。スコットランドでは、ラジオで次のようなメッセージを発した。
●Stay Active（動いてください）。
●腰痛に対して横になって治さないで。
●腰痛に対して自分でできることはたくさんあります。
●腰痛の予後は大抵の場合が良好です。
ノルウェーでは2002〜2005年、テレビとラジオ、さらには映画館でのコマーシャルで、腰痛のキャンペーンを行なっている。内容は上記の2つと同じようなシンプルなもので、「画像所見は、あてにならないことがある。腰痛は危険じゃない、手術は滅多に必要ない」というようなものだ。