米国で約25％が「2年以内に医師を辞めるつもり」と回答（depositphotos.com）
5人に1人が「（1年以内に）勤務時間を短縮したい」と考え、50人に1人の割合で「（2年以内に）違う職種に転向する予定」との回答を寄せた――。
そう聞いてあなたは、どの国のどんな職種の人々の本音だと連想するだろうか？
[an error occurred while processing this directive]じつはこれ、米国医師会（AMA）などの研究班が行なった調査から浮き彫りにされた、米国・現役医師らの意向実態である。
『Mayo Clinic Proceedings』11月号に掲載された報告論文によれば、AMAとメイヨークリニックおよびスタンフォード大学の研究陣が共同実施した同調査（期間：2014年8～10月）の対象は、全米のあらゆる専門領域を担う医師たち――。
その数、3万5922人が選ばれ、そのうち有効な回答が得られた6880人（平均年齢56歳）の声々が集計された。
結果、調査時点で診察に携わっていた6695人中の約2割（19.8％）が現在の診療時間を＜今後1年以内に「必ず」ないしは「おそらく」短縮するつもり＞との回答を選択していた。
また、現在の職場を「向こう2年以内に辞めるつもり」だと考えている医師の割合も26.6％に上り、同じく2年以内で「職種自体を転向する予定」と答えた脱・医師が全体の1.9％いた。
燃え尽き・不調和・電子化……
このように全米の現役医師らが、診療時間の短縮や誇りある職業からの転向を志向する背景は何か？ 報告によれば、集計結果から読み取れた実態として次の3大要素が大きく影響していたそうだ。
①燃え尽き症候群（burnout：オッズ比1.81）、②仕事と生活の調和（work-life balane：同1.65）が保たれないことへの不満、③電子カルテ（Electronic Medical Records：同1.65）の普及に伴う作業への不満。
こうした結果が物語る事態の深刻さは、研究班の次のような見解からも伝わってくる。
「＜医師以外の職種に転向する予定＞と回答した中から、実際に3割がプラン通りに離職した場合、私たち米国民は約4800人の現役医師を失う計算となる……」
「一方、こうした医師たちの転職に伴ない新たな人材を雇用することは、施設側のコスト増につながるばかりでなく、患者や他のスタッフなどにも混乱をもたらす可能性が大いにある」